台風が過ぎ去った後、ふと自宅に目をやると、普段は意識しない屋根や外壁の様子が、いつもと違うように感じることもあるでしょう。
些細な変化であっても、それが将来的な建物の安全性や快適性に影響を与える可能性を秘めているため、台風通過後の点検は非常に重要です。
今回の記事では、台風によって自宅に生じたかもしれない影響を具体的に把握し、適切に対処するための確認箇所と方法、そしてその後のリフォームや保険活用について、具体的かつ実践的な情報をお届けします。
台風後確認すべき場所と方法
屋根瓦の破損やズレを確認する
台風の強風は、屋根瓦に大きな負担をかけ、破損やズレを引き起こす可能性があります。
瓦が一部飛散していたり、本来あるべき位置からずれていたりすると、そこから雨水が浸入し、防水シートや野地板を傷め、さらには天井裏や室内に雨漏りを引き起こす原因となります。
安全を最優先にし、地上から双眼鏡やカメラ付きスマートフォンなどを活用して、屋根全体に瓦の欠け、割れ、剥がれ、あるいは本来なら水平であるべき瓦の傾きがないかを注意深く観察することが推奨されます。
ただし、ご自身での高所作業は大変危険ですので、無理な確認は避け、専門家による点検を依頼することも視野に入れましょう。
外壁のひび割れや落下物をチェックする
強風や飛来物によって、外壁にも目に見えるダメージが生じることがあります。
サイディングボードのひび割れや欠け、塗装の剥がれ、シーリング材の切れなどは、雨水の浸入経路となり、建物の構造部分への劣化を進行させる恐れがあります。
また、強風で飛ばされてきた看板、植木鉢、あるいは近隣の建物から飛んできた瓦などが外壁に衝突し、へこみや破損を引き起こしている可能性も考えられます。
建物の周囲を歩きながら、壁面に不自然な亀裂や損傷がないか、また、屋根やベランダから落下した物がないか、足元も含めて注意深く確認することが大切です。
雨樋の詰まりや破損状況を点検する
台風によって、雨樋には落ち葉や土砂、小枝などが大量に堆積し、詰まりやすくなります。
雨樋が詰まると、雨水が適切に排水されず、軒樋から溢れて外壁を伝い、基礎部分に過剰な水がかかり続けることになります。
これにより、外壁材の劣化を早めたり、基礎周りの土壌が不安定になったりする可能性があります。
さらに、強風で雨樋自体が変形したり、固定金具から外れたりすることもあります。
地上から、雨樋に異物が詰まっていないか、破損や歪み、垂れ下がりがないかを確認し、必要であれば清掃や修理を検討しましょう。

台風被害後のリフォームで必要なこと
自分でできる応急処置と業者依頼の判断基準
軽微な被害であれば、ご自身で応急処置を行うことも可能です。
例えば、窓ガラスに飛散防止フィルムを貼ったり、破損した部分にブルーシートを一時的に被せたりする方法が考えられます。
しかし、屋根瓦のズレや外壁の大きなひび割れ、雨樋の広範囲な破損など、専門的な知識や技術、あるいは危険を伴う作業が必要な場合は、無理せず速やかに専門業者へ連絡することが重要です。
二次被害を防ぐためにも、被害の程度を冷静に判断し、ご自身で対応できる範囲と、プロに任せるべき範囲を明確に区別することが肝要です。
信頼できるリフォーム業者の選び方
台風被害からのリフォームにおいては、信頼できる業者選びが極めて重要になります。
悪質な業者に依頼してしまうと、不適切な施工が行われたり、不当に高額な費用を請求されたりするリスクがあります。
業者を選ぶ際は、まず、過去の施工実績や口コミ、評判などを複数確認しましょう。
みつもりでは、工事内容や使用する材料、工期、保証内容などが明確に記載されているかを確認し、担当者の対応や説明の丁寧さも判断材料としましょう。
火災保険を使ったリフォーム申請の手続き
多くの住宅火災保険には、「風災」「雹災」「雪災」といった自然災害による損害を補償する特約が付帯しています。
台風による屋根瓦の破損や外壁の損傷なども、この保険の対象となる場合があります。
保険を適用してリフォームを行うためには、まず契約している保険会社に速やかに連絡し、被害状況を報告する必要があります。
保険会社による現地調査が行われるため、その際には被害箇所の写真や、可能であれば修理費用の見積もりなどを提出することになります。
保険金請求の手続きは、罹災証明書の取得や必要書類の準備など、煩雑に感じるかもしれませんが、補償内容をしっかり確認し、計画的に進めることが大切です。
まとめ
台風通過の後、自宅の安全を確保するためには、屋根瓦のズレや外壁の損傷、雨樋の詰まりといった箇所を注意深く点検することが不可欠です。
ご自身でできる範囲の応急処置も大切ですが、被害が大きい場合や専門的な知識が必要な場合は、速やかに信頼できるリフォーム業者に相談しましょう。
また、多くのケースで火災保険が適用される可能性があるため、保険会社への連絡と手続きを忘れずに行うことが、経済的な負担を軽減する鍵となります。
台風被害からの復旧は、早期の発見と適切な対応、そして専門家の力を借りることが、建物の長寿命化と安心できる住まいを取り戻すための第一歩となるでしょう。


